TISI株式会社のクラウド型経費精算システム「Spendia」の費用に対するコストパフォーマンスや費用対効果について、利用企業からは総じて前向きな評価が見られます。
Spendia（スペンディア）の費用対効果が評価される理由
■標準機能の多さ
標準機能として提供されている機能が他社経費精算システムよりもかなり多く設定され、他社ではオプション機能として別途利用料が必要となることを鑑みると相対的に利用料を抑えることに繋がります。
■ユーザー課金の料金体系
帳票数や申請数での課金される体系ではなくユーザー課金という体系であることも特長で、これが月末に集中する一般ユーザーの経費申請を分散させており、経理部門への負荷軽減にも繋がって費用対効果の高さにもつながっていると評価されています。
■幅広い機能
経費精算だけでなく、請求書支払、汎用ワークフロー、自動仕訳・システム連携、規程違反・不正検知、予算管理・分析レポートなど幅広い機能を備えており、単なる経費精算ツールにとどまらず、会計・申請業務全体の効率化を支援するサービスとして位置づけられます。
Spendia（スペンディア）の利用企業のレビュー
- スマートフォンから申請・承認ができることで、出張先や外出先でも処理が進められ、経費精算のタイムラグや承認待ちを減らせる点が評価されています。
- 交通費の経路検索、定期区間控除、領収書OCR、自動計算、仕訳データ出力などにより、申請者・承認者・経理担当者それぞれの作業時間が削減され、紙やExcel中心の運用と比べて業務効率が向上したという声もあります。
- 社員側の財務関連業務や経理業務の時間削減につながったという具体的な評価も見られ、これらの効果がコストパフォーマンスの高さとして認識されています。
Spendia（スペンディア）の課金体系
公式情報でも、Spendiaは「利用ユーザー数に応じた課金体系」を採用しており、伝票数や申請数に依存しない点が特徴とされています。これにより、申請件数が多い企業や、グループ会社を含めて広く利用する企業にとっては、利用量の増加に伴うコスト増を抑えやすい設計といえます。また、グループでの利用時には子会社への権限付与も可能で、未使用アカウントの無駄を抑えられる点も、費用最適化の観点で評価できるポイントです。
Spendia（スペンディア）の費用面の注意点
■小規模利用では割高
小規模企業や利用人数が少ない企業では割高に感じられる可能性があります。外部レビューでは、一定規模以上での利用を前提とした価格体系であるため、少人数利用の場合にはコストメリットを感じにくい場合があると指摘されています。
■オプション費用
OCRや電子帳簿保存法対応など一部機能はオプション費用が発生する場合があり、必要な機能を追加していくと総費用が上がる点には注意が必要です。
Spendia（スペンディア）の総合評価
Spendiaは初期費用や月額費用そのものの安さで評価される製品というより、経費精算・承認・経理処理・内部統制を含めた業務全体の効率化によって費用対効果を発揮するサービスといえます。特に、経費申請件数が多い企業、複雑な承認フローを持つ企業、グループ会社を含めた統一運用を目指す企業では、工数削減・ペーパーレス化・ミス削減・ガバナンス強化といった効果により、投資に見合う価値を感じやすいと考えられます。一方で、利用規模が小さい企業では、必要機能や利用人数を踏まえた費用対効果の事前検証が重要です。
Spendia運営担当からの回答